この法律は、日本国民がハロウィンを平等に過ごせるよう、法に寄って定める。

罰則
・日本国民は下記に示す法令を遵守しなければならない。如何なる理由があっても老若男女問わず、罰則を受けるものとする。

１ 企業にてハロウィンに関する物品の販売、展示、キャンペーン等、ハロウィンに関する行為を行った場合、企業は廃業とし、従業員全員を解雇しなければならない。この際、給料、解雇予告手当は支払うことができないとする。資産は差し押さえとし、国庫に入るものとする。又、罰金１０００兆円を支払うものとする。

２ 個人において、仮装して街中を歩いた場合、２０年以上の懲役、又は労働奉仕及び２００万円以上の罰金とする。

３ 個人においてハロウィンに関する発言をしてはならない。発言した場合、５０年以下の懲役、又は労働奉仕、及び１００万円以上の罰金とする。

４ 特定日において、みだらな行為、若しくはわいせつな行為を行った場合、男は即時陰部を切り取り死刑、女は５０年以上の懲役、又は労働奉仕とする。尚、処刑の方法は絞首刑、斬首刑(ギロチン)、銃殺刑の何れかを選ぶ事ができる。

５ 個人宅において、パーティーを行った場合、自宅を没収するものとする。集合住宅の場合は、一棟とする。又、２００万円以上の罰金刑とする。

６ 未成年者が該当する場合、保護観察及び教育を２０年受けるものとする。その際、保護者との面会は一切謝絶とする。

７ 懲役刑及び労働奉仕期間中の給料は支給されないと共に、食費は各自払うものとする。

８ 教育機関において、ハロウィン禁止法は違反であることを年間９０００時間教育しなければならない。

９その他、国家公安委員会が違法と判断したときは、法によらず、摘発、逮捕等できるものとする。