謎である。

現状、めぼしい実用性があるわけではない。
(ビックカメラなど、ビットコインが使える店もあるが…)
犯罪者が要求してきたり、マネーロンダリングに使用されるというアングラな用途が主かもしれない。
そのうえ、2018年にはコインチェック社の取引所からネムという通貨が時価600億円以上盗まれ、世間を騒がせた。
その被害額は有名な「3億円事件」の比ではない。おそらく日本史上最大の盗難事件ではないだろうか？

それにもかかわらず、ビットコインも、国内の取引所も、存続しているのである。
あれだけの事件が起きたにもかかわらず、野党でさえ廃止すべきとは言わない様子だ。
さらに、規約上は盗まれたネムを保有者に補償する義務はなかったが、金融庁が主導し、結局はコインチェック社から一定の基準により補償が行われた。
異例の対応と言っていいだろう。

現状、ビットコイン等の暗号資産の取引は、ギャンブルと大差ない。
価値があるのかないのかよくわからないコインを売買して、誰かが儲け、誰かが損しているだけである。
しかも、ただでさえ変動幅の大きいこれらのコインを、人によってはレバレッジをかけて売買している。
レバレッジはある程度制限が強くなってきてはいるが、個人的には2倍でも危険だと感じる。
売買するとしたらレバレッジなどかけずに現物を保有するしかないだろう。

それにもかかわらず、金融庁はお墨付きとも呼べる「ホワイトリスト」を公表し、
そこに掲載された(ビットコインを含む)現在56種類の通貨は、日本国内で合法的に売買して良いことになっている。
ホワイトリストの銘柄は、コインチェック事件の後も増え続けている。


話が回りくどくなってしまった。
推測にはなるが、ビットコイン等の暗号資産には利権が関わっていると見て間違いないと思う。
それも、相当巨大な利権である。
そうでなければ、ここまでして暗号資産を存続させる理由はない。
諸外国でも、暗号資産には一定の規制がありながらも、なぜか合法となっている。
中国では確か違法だったような気もするが、何だかんだで抜け道はあるらしい。
暗号資産は、今は用途不明に近いが、何かの拍子に爆発的に普及しうる下地が整えられている。

すると、いかにも危険、いかにもアングラな雰囲気に反して、暗号資産は生き残る可能性があるのではないか？
個人的には、いくつかの暗号資産は今後実際に普及すると読んでいる。
そして有力候補の1つがビットコインであると思う。
(候補に残ったあと、ビットコインが本当に使用されるかは、まだ熟考する余地が存分にある。
しかし現時点では有力候補に残るというだけでも保有する価値があると思っている。)


現在、世界のほとんどの国では通貨安が起きており、通貨に対する信用が危ぶまれている。
そして、アメリカ等では激しいインフレが起きており、やはり通貨の信用は以前よりも低いものと思われる。
(何年も前から「ビットコインが1億円になるか？」の問いの答えは「ハイパーインフレが起きれば可能性がある」であり、
当初は半ば冗談に近かったその話は、ほんのわずか現実味を帯びつつある。)
加えて、ロシアをswiftから排除する動きの影響で、一部の国でのドル離れを招き、ドルの力は国際的に弱まりつつあると見える。
円、ドル、ユーロ、ポンド、スイスフラン…どれもダメとなれば、ビットコインに注目が集まる…
仮定上の話になるが、何かの事件等をきっかけに、そういうことが起こる可能性はあり得る。
(ただし、この点で堅いのは、金銀等の貴金属の保有である。
この理由で暗号資産を保有するには一定のリスクとリターンを見込む必要がある。)


ビットコインの次の上昇タイミングは、2025年説がある。
過去ビットコインは2013、2017、2021年に暴騰してきた。
4年間隔になっていることは偶然ではなく、説明は割愛するが、「半減期」と呼ばれる仕組みに関係しているとされる。
これは一定の信憑性があるように思う。
ただ、予想といえるものではないが、通貨危機に伴ってもっと早く訪れる可能性もあるのではないか？
そういう思惑で僕はビットコインを握り続けている。結果はどうなるか…