クリスマス禁止法２０２１
目的
この法律は日本国民が平等にクリスマスを過ごせるよう、法に寄って定める。
罰則
・日本国民は以下に示す法律を厳守しなければならない。違反した場合はいかなる事情があっても罰則を、老若男女問わず受けるものとする。

１ ・クリスマスの商品の販売、音楽、装飾、イベント(社内を含む)等をした場合、企業は廃業及び社員全員のリストラを行うものとする。その場合、解雇予告手当及び、給料は支払われないものとする。又、1000京円の罰金とする。
２・個人においてクリスマスプレゼントの贈与、譲渡、購入を行った場合は５００年以上の懲役、又は勤労奉仕及びプレゼント額の1000000000000000倍以上の罰金とする。
３・特定日において、みだらな行為、又はわいせつな行為を行った者は、男は局所(麻酔なし)を切り取り、コロナウイルス死刑、絞首刑、斬首刑(ギロチン)銃殺刑、電気椅子を選択し、女は５０年以上の勤労奉仕又はコロナウイルス処刑とする。
４・仮に上記の項目に未成年者が該当する場合、100年以上の保護観察及び教育を受けるものとする。
５・特定日に労働を課された者は法務大臣の判断により、金一封を受け取る事が出来る。又有馬記念手当として、1500円分の投票参加券を支給する。ただし、転売が判明した時は、全員分の投票を無効とする。
６・クリスマスパーティーを行った場合、借家、自宅を問わず没収(集合住宅の場合は１棟)とし、国有化する。財産は国庫に入るものとし、更に１００年以上の懲役、及びコロナ感染刑とする。

７・宗教上の理由により、礼拝を行う場合は、上皇、天皇陛下及び内閣総理大臣、衆議院、参議院、国家公安委員会、検察庁、都道府県、各市町村の許可を取らなければならない。取らなかった場合は、３０年以上の懲役、又は勤労奉仕とする。
８・懲役、または労働奉仕を受ける場合、食事は一切支給されないものとする。但し、食事の支給を願う者は、米１粒１億円、肉１グラム１億５０００万円等、国が定める金額を支払うものとする。

９・この法律は国家公安委員会がその他違法と判断した場合でも行使できるものとする
１０・小、中、高、大学において、クリスマス禁止の教育を8760時間教育しなければならない。教育しなかった場合は、全ての成績評価を最低とする。
１１・死刑、懲役中もしくは勤労奉仕中に死亡した場合、葬儀は行わず、遺骨は産業廃棄物として取り扱う。
１２・コロナウイルス処刑は一切手当てはしないものとする。
１３・勤労奉仕は、例え理不尽と思われる労働であっても反発する事は出来ない。
１４・この法律は日本に在住する外国人も対象とする。
１５・勤労奉仕は賃金が発生しないものとする。
１６・当日は１７時から翌５時まで労働以外出できない物する。労働以外で外出した場合はその場で粛正する。