非モテ推進法
この法律は非モテ(以下単身者)がリア充(以下幸福者)との差別を無くす為、制定する。

定義
単身者とは恋人、婚約者がいないものを指し、幸福者は恋人、婚約者がいるものを指す。
審査
定義により、単身者は天皇陛下、内閣総理大臣、衆議院、参議院、国家公安委員会、都道府県、各市町村、最高裁、高等裁、地方裁に書類を提出し、認定を受けなければならない。なお、幸福者は市町村に届けなければならない。幸福者が届出を怠った場合は１００年以上の懲役、及び６億円の罰金とする。支払えない場合は、親族全員の財産を差し押さえるものとする。
認定後の制度
単身者は市県民税を５０%免除され、幸福者は１５０%の増税を課す
単身者は所得税を免除され、社会保険料を３分の１とする。又幸福者者は所得税を２５０%とし、社会保険料を１０倍とする。
単身者は市町村により、公共交通機関の割引を受けられるものとする。
幸福者はいかなる事情があっても、公共交通機関の割引は受けられるず、正規の料金を払わなければならない。
単身者は証明書を提示することにより、制定された税率で買い物をすることができる。幸福者はカードを提示しなくても、１２０%の課税を受けるものとする。ただし、単身者がカードの提示をしなかった場合は幸福者と同じ税率を払わなければならない。
企業は進んで単身者が住みやすい環境を作り、幸福者には住みにくい環境を作らなければならない。単身者に対し、著しく住みにくい環境を作った場合、強制的に廃業とする。
幸福者が子どもを身受けた場合、出産税として一子あたり１０００万円を納めなければならない。納める事が出来なかったり、納めなかった場合は、子供は児童養護施設に預け、面会は一切許されない。また、５０年以上の懲役、及び３億円の罰金とする。
ただし、下記の場合は、１００円の減税を受けることができる。なお、流産、死産の場合でも課税対象とする。
･単身者より、精子または卵子を体外受精し、妊娠した場合。
上記により、単身者が精子または卵子を提供した場合、県民税を１年免除されるものとする。
・避妊具には不法避妊税として、一個当たり１０００%の課税をする。
・単身者が交際した場合は、幸福者として扱い、優遇は受けられないものとする。又、交際税として、一人当たり３００万円を納付しなければならない。なおかつ、結婚した場合には婚姻税として１０００万円を納税しなければならない。納税しなかった場合は、差押を行う。その範囲は本人のみに関わらず、家族、親類も対象とし、借家等でも差押できるものとする。更に追徴課税１億円及び１００年以上の懲役とする。
・離別した後でもこの法律は適用されるものとする。
・なお、この法律は年齢に関係なく適用されるものとする。
・再婚、又は再交際の場合もこの法律は適用されるものとする。その際の税額は変わらないものとする。
・交際、結婚相手が外国人であってもこの法律が適用されるものとする。